公式ホームページ: https://sentinelgroup.io/
コインマーケットキャップ:https://coinmarketcap.com/currencies/sentinel/
テレグラム:https://t.me/sentinelsecuritygroup
取り扱い取引所:https://yobit.net/en/trade/SENT/BTC
Sentinelの背景
2017年4月のデータによると世界には約75億人が暮らしており、そのうちインターネットに接続できる環境にいるユーザー数は約38億人で全世界の普及率は51%となっています。
そして、2020年には新たに12億人が加わり、50億人がオンラインで繋がると予測されています。
インターネット普及率の増加によって、社会が扱うデジタル情報量は「情報爆発」と呼ばれる程に急拡していて、こうした情報量を処理するためのパソコン、サーバ、ネットワークといったインターットを構成する機器の台数も世界で増加の一途を辿っていいます。
こうした世界的なインターネットの広がりにより、たくさんの人が簡単にWebにアクセスできる一方で、インターネットにはまだいろいろな不自由さや不足が存在しています。
例えば、その不自由さや不足には、プライバシーやセキュリティーの面であったり、世界の3分の2の国で行われているネット検閲であったり、或いはハードディスクなどのストレージ、コンピューティングパワーといったリソース不足があります。
Sentinelは、個々の問題は違いますが、個人がつながりP2P技術を使ってリソースを共有することによって、ネットに存在するこれら様々な問題を解決することを目指しています。
Sentinelとは
Sentinelは、P2P技術とブロックチェーンを使って、多くの人々のコンピュータをつなぎ合わせてリソース活用の為の1つの巨大なネットワークを構築するというものです。
通貨SENTを使用して独自のエコシステムを作り、ユーザーがインターネットやIT機器のリソースを自由に売買することができ、収益化する世界を実現します。
Sentinelでは、最初にセキュアな分散型VPNのネットワークを作り、インターネットの未使用帯域を共有するマーケットプレイスをつくります。これは、ユーザーデータを管理するための中心的な権限が存在しないトラストレスなVPNネットワークとなります。
そして、次に、PCのハードディスクの記憶容量や未使用コンピューティングパワーを共有し、売買ができるマーケットプレイスをつくります。
この分野には個別の分野でICOを行なっているものもあり、それぞれが人気がある通貨になっていますが、Sentinelはこれらのサービスをオールインワンにまとめたようなサービスになります。私が調べたところ、現在、このように一つにまとめたサービスはありませんでした。
Sentinelの分散型VPNサービスとは
Sentinelの一番目のサービスは安全な分散型VPNサービスです。
VPNとはバーチャルプライベートネットワークのことで、2つ以上の端末同士を繋ぐ暗号化された安全なチャネルのことです。VPNを使えばご利用中のコンピューターとインターネットを安全なチャネルで繋ぐことができます。
現在、αバージョンのアプリケーションは完成しており、testnet上でテストトークンを使ったデモはできます。(インストール途中でOpenVPNもインストールする必要があります)
https://github.com/sentinel-official/sentinel/releases/
インターネットのプライバシーは他者の意志で絶えず破られています。
例えば、2017年4月、トランプ大統領は、インターネットサービスプロバイダ(ISP)に顧客のオンラインプライバシー保護を求める規則の廃止に署名しました。現在、米国のISPは、顧客の社会保障番号、地理的位置情報、健康状態に関する情報、ウェブの閲覧履歴、および顧客に関して収集したあらゆる詳細情報を、最も高額な対価を支払う相手に自由に販売できるようになっており、ユーザーのプライバシーが脅かされています。
この署名は、ユーザーのオンライン行動を逐一確認できる大企業がユーザーの個人的な検索データを広告主に販売して利益を得ることが可能になったことを意味します。
参考記事:https://gigazine.net/news/20170324-us-senate-approve-selling-browsing-history/
日本では、IPSの個人情報の取扱いはあまり関心が高まっていませんが、ISPが拡販を委託する時に、独自のリストを用いて拡販活動を行なったりすることは可能になっている場合が多く、どこまでの個人情報が営業参考情報として渡されるかは規約では明確にされていません。
VPNを利用すると、自分が利用しているISPに対しても、プライバシーを維持することが可能となります。ユーザーの動きが追跡されたり、ユーザーの検索データを見たりすることは誰にもできなくなり、これによってユーザーはプライバシーを守ることができます。
また、VPNを使うことによって政府が禁止しているようなサイトにもアクセスできるようになります。例えば中国ではフェイスブック、Gメール、ユーチューブがファイアウォールによって制限されていますが、VPNを使えばアクセスできるようになります。ネット検閲を避け、ユーザーが送信したデータを暗号化できます。世界の3分の2のユーザーは、何かしらのネット検閲を受けており、日本のようにほぼ自由という国は実は少数です。
近年では、中国国内のVPN規制が強化されたことにより、外資系企業の活動にも支障がでているという話もあります。
Sentinelの分散型VPNサービスは、ネットワークに中央サーバーはなく、分散化して実行されます。Ethereumのスマートコントラクトも検閲や第三者による妨害が一切なく、プログラムされた通りに動くアプリを実行することのできる分散型のプラットフォームですが、分散型VPNサービスもその考え方に沿ったものです。
Sentinelでは、ネットワーク内の他の人と未使用のインターネット帯域を共有することにより、VPNサービスを実現し、サービスを使用したり、ノードを立ててVPNサービスを手助けすることができます。誰もが安全かつプライベートなインターネットに接続できるように分散型VPNを構築することが可能です。(このシステムは、余分な帯域幅をネットワークに共有するユーザーが報酬としてSENTを獲得できるように設計されています。)
最新のレポートによると、Virtual Private Network (VPN)マーケットは年平均成長率13%で成長し、2022年には1060億ドル(約11兆円)になるとされています。
年10%以上の成長を続けるVPNマーケットにはまだ数百の小さなプレーヤーしかおらず、マーケットリーダーと言える大きなプレーヤーは存在していません。
将来的には、Sentinelネットワーク上では、分散型クラウドコンピューティング、分散型ファイルストレージ、分散型DNSおよびコンテンツ配信ネットワーク、分散型VoIP、分散型チャット等へのサービス拡張も予定されています。
分散型クラウドコンピューティング(dCompute)
これは仮想化技術を利用してCPUやGPUの計算能力をインターネット経由でオンデマンドで提供するサービスです。クラウド市場で今後、売上高の増加が最も高くなると見なされているのはこの分野で、ビックデータやAI、IoTで使われると想定されています。
このマーケットは2017年に前年比36.6%増の347億ドル(3.7兆円)に、2020年には724億ドル(7.7兆円)に達するとGartnerは予想しています。
車や電化製品、産業機器などによる IoT分野(モノのインターネット)は、クラウドとビッグデータ活用の一般化により一層成長するとみられています。通信用センサーやタグが埋め込まれた機器がデータを収集し、クラウド上で集積・分析することで私たちの生活をより豊かにしようという動きはすでに活発化しています。
SentinelではAPIを使用してアプリケーションを作成可能で、最終的にはアプリケーションに統合できるソフトウェア開発キット(SDK)を開発していきます。開発者はSentinelネットワークの既存のインフラストラクチャを使用して、帯域幅だけでなく、このネットワークの一部としてストレージとコンピューティングパワーも利用できるようになります。
分散型ファイルストレージ(dFiles)
データ損失やダウンタイムを心配することなく、大きなファイルをネットワーク上に保存することができるサービスです。
クラウドストレージの世界市場規模は2016年段階で237億ドル(約2.5兆円)に達し、今後2021年には3倍超となり、749億ドル(約8兆円)市場にまで急成長すると予測されています。
また、Zion Market Research によると、2015年の世界のサイバーセキュリティマーケットは、1054.5億ドル(11.2兆円)と評価されており、2021年には1817.7億ドル(19.4兆円)に達し、年平均成長率は2016年から2021年の間で9.5%になると予想されています。
近年は、コンピューターをロックし、その後ビットコインの支払いと引き換えにロック解除をするというランサムウェア攻撃が増えており、データ保護に関する意識が高まりを見せています。クラウドストレージ市場は、サイバーセキュリティマーケットの成長からいっても大きく成長していくのではないかと考えられます。
分散型DNSおよびコンテンツ配信ネットワーク(dDNSおよびdCDN)
dDNSは、ドメインルックアップを分散させるために集中化されたドメイン名の物理的な場所を排除するように機能します。Sentinelはノードをゲートウェイノードとして使用し、複数のノードでDHT(分散ハッシュテーブル)を使用してこれを行います。
また、ネットが一般に普及するにつれ、大手サイトからのリンクやテレビ放送からのリンクにより、通常想定されていない大量のユーザーがサイトへ集中し、反応が遅くなったり、まったく応答不能になることが増えてきています。
Sentinelにはこのような現象に対処する為に、サーバ一ヶ所で処理するのではなく、分散させて配信するという分散型コンテンツ配信ネットワーク(dCDN)の機能も追加されます。
マーケッツアンドマーケッツ(MarketsandMarkets)の調査では、世界のクラウドコンテンツ配信ネットワーク(CDN)市場は年平均成長率28.0%で成長し、2016年の18億1000万ドル(約2000億円)から2021年には62億3000万ドル(約6700億円)に達するだろうと予測されています。
CDN市場は、インターネットを介したデータ消費量の増加や新興国でのインターネット普及、ソーシャルサイトでの動画やリッチメディアコンテンツの増加などによって急成長しています。
分散型VoIP (dVoIP)
将来的には、ユーザーは分散型ネットワーク上で音声通話を行うことができます。
世界のクラウド通信市場は、2021年までに44億5千万米ドル(約4800億円)に達し、2016年~2021年の年平均成長率で26.8%の成長が予測されています。
分散型チャット(dChat)
ブロックチェーン技術に基づいたメッセージングプラットフォームのテストを既に開始しています。